転職活動の平均的な期間は2〜3ヶ月と言われています。離職期間に関して、何ヶ月までならセーフで何ヶ月からはアウトという具体的な線引きはありませんが、長引くほど不利になることは否定できません。

離職期間が長い人に対して企業側が心配する点は大きく2つあります。
仕事への意欲が低下していないか
年末年始やゴールデンウィークなど長期休暇のあとは仕事へのモチベーションが落ちてしまい、意識しないと仕事モードにならないという経験があると思います。そんななか3ヶ月以上の離職期間があると、仕事モードになるのにかなり時間がかかるのではないかと思われてしまいます。
勘やスキルが落ちていたりしないか
どんな業界や職種にも言えることですが、特にIT系やシステムエンジニアなどの職種の場合、技術や知識が遅れを取っていないかをチェックされます。さまざまなメディアで最新の情報を収集することはできますが、スキルの面が大きな不安材料になるでしょう。

離職期間が長引くと、面接ではその間に何をしていたのか必ずと言っていいほど聞かれることになります。離職期間の過ごし方として代表的なものをいくつか紹介します。
資格試験の勉強をしていた
公認会計士や弁護士、司法書士といった合格率が非常に低い難しい試験のためであれば、離職期間が長引くのも納得できます。こうした特殊な仕事でない場合、エントリーした企業に関連する資格であれば評価の対象になるかもしれません。しかし、その企業には働きながら同じ資格を取るために努力している人がいる可能性が高いです。資格の勉強をしていたとアピールするのであれば、確実に資格を取得して納得してもらえるようにしましょう。
語学留学をしていた
TOEICのスコアを上げたり、エントリー先の企業の事業内容を想定して、英語を使った仕事で貢献するイメージを伝えたりすることができれば、好印象を与えられるでしょう。しかし語学力を求めている企業には、ある程度その力を持った人が応募してくるので周りとさほど差がつかないことも考えられます。一点突破ではなく、その他の強みも用意しておきましょう。

以上のように企業側が離職期間をどう捉えているかがわかった上で、書類や面接で重点的に伝えるべきことは「離職期間の長さに対して企業側が懸念を抱いているということを理解している」ということと「入社してから、挽回するためにどう頑張っていくかのプランを考えている」ということです。
過ぎてしまった離職期間の長さを変えることはできません。入社してからの未来に対する熱意でもって企業側にアピールしましょう。